バブル崩壊後の微増、K空港の開港(1994年)効果による大幅増以後の海外旅行者数は、大型金融機関の破綻(1997年)に代表される不景気の影響を受けて微増、その後の回復をへて2000年には1780万人に達する。 しかし、2001年は不景気に加え、アメリカで勃発した同時多発テロの影響により4回目のマイナスとなった。

かつて海外旅行が人生の一大イベントであった時代は終わり、今日では多くの人が比較的気軽に海外旅行に出かけるようになった。 そのことは、海外旅行の推移が日常的な消費動向に近づいていると一方、海外旅行の変遷を振り返るならば、戦争やテロなどの国際紛争、SARS(重症急性呼吸器症候群)など感染症の流行は海外旅行への意欲を著しく低下させる。
旅行は平和へのパスポートといわれるゆえんである。 N社が実施する全国約4000人を対象としたアンケート調査結果をとりまとめた調査レポート。

創刊は2000年で、以降毎年発刊されている。 発行年の前年10月に過去1年間に実施した旅行等について調査した結果を掲載している(2003年版なら、2001年10月から2002年9月までの旅行実態等について2002年10月に調査)。
旅行市場の構造、園内・海外旅行の実態、希望の旅行、観光地イメージ、旅行者の意識などをわかりやすくとりまとめた冊子として多くの旅行関係者に活用されている。

ここまで、旅行環境および旅行動向についていくつかの切り口から時系列的にみてきたが、旅行者ニーズの多様化、個人旅行の増加がいわれるようになって久しいが、その実態はなかなかとらえにくいものでもある。
旅行市場は、費用の負担者を軸に「個人負担旅行」と「法人負担旅行」の2つに大きく切り分けることができる。 さらに、旅行内容をもとに個人負担旅行を3区分、法人負担旅行を2区分し、それぞれの市場シェアを旅行者数ベースで推計したものである。
個人負担旅行が市場全体の80%以上を占めこれに対し法人負担旅行は15%程度にとどまっており個人負担旅行のシェアは概ね拡大している。

一方、旅行形態を軸に「個人旅行(観光レクリエーション旅行・帰省や家事・出張)」と「団体旅行(組織募集・会社団体)」に区分した場合、個人旅行のシェアは国内旅行、海外旅行ともに約90%に達する。
個人旅行の増加とは、費用負担者を軸とした場合と旅行形態を軸とした場合の両方にみられる現象であり、個人の財布からの出費による少人数単位の旅行が旅行市場の中心になっていることが明らかである。

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